こんにちは、こういちです




　朝になると気分が落ち込み仕事には行けないが、休んでしまえば旅行も趣味も楽しめる。そんな従来にはなかった「新型鬱」を発症する若者が増えている。とくに五月病のシーズンは相談が急増。なかには本当に病気か疑わしいケースもあるといい、企業の担当者や精神科医らを悩ませている。（伊藤鉄平）



■辞めると言えない



　「大型連休で気が緩んだ５月中旬から６月は『心の病』に関する相談が一気に増える。特に昨年は新入社員ら若手の相談が多かった」



　全国１８０社と契約し、社員らのメンタルヘルス（心の健康）対策を請け負う「ジャパンＥＡＰシステムズ」（東京都新宿区）の臨床心理士、松本桂樹さんは打ち明ける。これまでに面談した新入社員は１千人以上。従来の鬱症状は、４０代以降に多かったが、５、６年前から２０代の相談が増え始めた。



　「自分では仕事ができると思っていたけれども、思っていたよりできなかった」「朝がつらくて会社に行けないが、辞めるなんて言えない」など相談は“社会とのギャップ”に関する悩みがほとんど。突然会社に来なくなり、人事担当者を介して相談に訪れる若手社員も多いという。



■深刻なケースも



　こうした悩みが悪化し、鬱病となるケースも少なくない。３年ごとの厚生労働省の患者調査によると、鬱をはじめとした気分障害で、平成２３年に精神科にかかった２０代の患者は全国で７万９千人（推計値）。東京女子医科大学の山田和男教授（精神医学）は「若者に多いのは俗に『新型鬱』と呼ばれる症状。一見して元気に見えるが、ときには深刻で、抗鬱剤が効きにくく、治りにくいのが特徴だ」と語る。



　山田教授によると、従来型の鬱では、生真面目さが災いし、仕事でのミスが続くと「自分は無価値だ」と自らを責め、徐々に心に変調を来していく－というのが典型だった。



　ところが「新型」は正反対。都合の悪いことが起きると社会のせいにしがち。すべてのことに興味を失う従来型と違い、会社には行けないが、趣味や旅行などは楽しめる、などの特徴があるという。



　なかには「会社を休んじゃったので診断書をください」と来院する“患者”もいるが、「２週間以上眠れないといった症状があり、会社に行けないなどの社会生活に問題が出ていれば、鬱病と診断せざるを得ない」（山田教授）という。



■理不尽への耐性後退？



　なぜこうしたケースが増えているのか。松本さんは「ゆとり教育」の影響を指摘。競争や体罰なく育ったことで、「極めて合理的な思考を持つ一方、理不尽に対する耐性が落ち、『（上司が）やれと言えばやる』というような社会の状況に適応できなくなったのでは」とみる。



　また、突然会社を休んだ社員に周囲が不満を持たないようにする▽本人から労災をめぐる訴訟を起こされないようにする－などのため、軽い症状でも精神科医を紹介するケースも多いといい、受診者の増加は「ある意味、会社側の都合ともいえる」という。



　一方、山田教授によると、精神科医が診断に用いる「ＤＳＭ－ＩＶ－ＴＲ」という米国の診断基準がインターネット上に“流出”。医師の質問にどう答えれば、診断書がもらえるのかを指南するサイトもあり、「本当に病気か怪しいケースもある」という。



　山田教授は「従来型の患者には『頑張って』などの言葉は禁句だったが、新型は別。様子をみながら、ハッパをかけるような対策も必要だろう」と話した。



[以上、MSN産経ニュース]